今回のエントリーはやや難しい話になってしまいました。
住宅のストック数が世帯数を上回ったというニュースが出て久しいですが、最近実感するのは建物のストックだけではなく、その建物の内部である部屋自体がかなり余っていることです。
以前から何度か書いてきましたが、核家族が一層進んでいて高齢化も進んでいる現実は、老夫婦あるいは単身の老人が大きな一戸建てに住み続けているということになり、その結果、昔は使っていた子ども部屋が寂しく倉庫化しています。また、築40年前後経った木造住宅では耐震性能も不十分だし、バリアフリーや孤独死などの社会問題に対しても一戸建てに老人のみが住まわれているという現実は、非常に難しい問題を抱えていると私は考えています。
住まいを建てる（買う）ということは高度成長期前後の住宅事情を考えると、新築一戸建て（マイホーム）が家族の中でのゴールという時代もあり、皆が同じ方向を向いていた世の中では必要だったかもしれません。ただ、これからの時代、新築一戸建てあるいはマンション購入に対してよく考えてみる必要があると思います。
下記に簡単な絵がありますが、そのグラフの横軸が結婚してから老後を経て死ぬまでの（住居の）経過年数、縦軸がその世帯における最低限の必要床面積とします。
赤いラインでその変化の推移（イメージ）を示しましたが、大きな床面積を必要とする期間は住宅ローン（35年）の間の1/2から1/3ぐらいかと思います。もちろん色んな家庭状況がありますので一概には言えませんが、冷静に考えてみるとかなり短いことがわかります。さらにローン完済後も住み続けることを考えると、「A」で示した面積部分はもったいないことに気付くでしょう。しかもほとんどの人は、必要床面積の最大の面積あたりで住宅を購入（しているorする）かと思います。その場合の「A」の使い方を良く考える必要があるのではないでしょうか？
ではどうすればいいのか？いくつか考えられることは、
・大きな床面積の建物を建てない（買わない）→結果ローンも小さくすみます
・ずっと賃貸にし必要に応じて住み替える
・資産価値のある物件を購入し、老後は住み替える
・老後は（改修して）貸し出す
ここからはなかなか難しいですが、
・老後は下宿やシェアハウス等にして、大家として住む
・二世帯住居や同居を前提に考えておく
個人的にやってみたいことと言えば、今の時流に乗っかるとすれば、上記絵のLDK表記にあるように、所有部屋数以上の必要期間は部屋を他で調達するということです。個室をいくつかの世帯で共同所有（あるいは借りる）すれば良いのではないかと。カーシェアリングも徐々に理解されつつありますし、一街区にいくつか部屋を用意する、あるいはマンション内に共有の専用部屋を用意するなど考えられます。ルール作りや所有の問題など難しい点はありますし、家と部屋が若干離れてしまう為、簡単には受け入れてくれないでしょうが、そういう社会と共有する生活はこれからのニーズや時代にマッチしてくると思います。
書いていて思い出しましたが、昔は大家族が多かったせいもあり、庭先にプレハブ小屋を建て子ども部屋や勉強部屋にしていた家がありましたね。きっと違法ですが（笑）、人口が増えていく時代の解決策ですし、人口減の解決策ともそう違いはないように思います。
あまりまとまりのない結論ではありますが、今後もこのようなテーマで色々考えていきたいと思います。
そういえば、良いデータがないか総務省統計局のデータを探しましたが、このように仮説を立てた上でそのデータを探すにはぴったりな情報源のような気がしました。今回は何ら役立てていませんが。（伊達）